
突然の出来事にどうしてよいか分からなくなったり、葬儀の手配などで忙しくて時間がなかったり…遺品のことは気になっても手が回らない。そんなときはおまかせ下さい。遺品の処理・片付けから清掃までを、トータルでお引受いたします。
● 大切な遺品を遺族に運搬して欲しい
遺品の移動や配送も承ります。大事な想い出の品ですので、大切にお預かりいたします。県外でも配送を承りますので、どうぞご相談下さい。
● 人に言いにくい片付けで、秘密にしたい
ご相談内容から作業内容まで、秘密は厳守いたします。また、作業日・時間のご希望も承ります。言いにくい事こそ、当社をご利用下さい。
● 急な仕事で片付けられない、急いでほしい
葬儀の日や作業希望日をお知らせ下さい。即座にお見積りにお伺いし、作業員の確保を行います。

お問い合わせ頂いてから工事完了まで”安全に確かな技術で丁寧に”一貫したサービスを提供いたします。 お見積もり、打合せから工事着工まで全て無料で行います。
1、お問い合わせ
お施主様のお名前、住所、解体する物件の状況をご連絡下さい。(構造、大きさ等情報が多ければ多いほどお見積もり時により正確に計上できます)連絡方法は電話・FAX・Eメールのいずれかの方法をお選びいただき、連絡方法もあわせてご連絡下さい。 担当者よりその後の予定をご連絡させて頂きます。
・電話の場合:0977-25-6415 または 090-4584-9392
お問い合わせを頂いたからといって、強引に売り込んだり、訪問して営業などをしたり、一切致しません。おおよその金額だけを知りたいという方もいらっしゃると思いますので、お見積書をFAX、メール、郵送するだけでもかまいませんので、ご安心下さい。ご連絡お待ちしています。
2、現地調査
現地でお施主様に立会いをして頂き、解体における打ち合わせを行います。
解体部分、残す部分等をお互いに確認しながら打ち合わせすることで、間違いや行き違いによる後々のトラブル防止になります。同時に担当者が物件の寸法や近隣状況を確認します。
現地調査は施主様に立会いしていただくことが一番良いのですが、ご都合により立会いいただけない場合もあるかもしれません。そのような場合は、現場の住所と工事範囲等の情報を頂ければ、担当者が調査・確認に伺います。弊社の担当者が直接調査してもよいか、外観で判断するだけに留めた方がよいのか指示をして下さい。
3、見積書作成
現地調査の結果を基に、見積書を作成させて頂きます。提出した見積書の内容をご確認して頂きながら、担当者が工事内容、施工法について説明させて頂きます。
ご予算、工事着工の時期、工期等の都合があると思いますのでご相談下さい。見積書に関しましては、物件の条件により多少の違いはありますが、見積書提出期限を、3日以内と考えております。
見積価格は、工事に必要な項目を、できるだけわかりやすく提示し、お客様に安心して頂けるように努めております。工事は、「安全に・確かな技術で・丁寧に」施工致します。もちろん、発生する産業廃棄物は、適正に処分致します。
4、ご契約
お見積の内容をご確認の上で、打合せ時の内容との相違、チェックポイントに不備が無い等、条件にご納得頂ければご契約をさせて頂きます。
ご契約が決定したら、契約書を発行致します。この契約書で追加金額の発生や、工事のトラブルを防ぎます。着工前の手順 近隣対策(近隣への着工前挨拶)
工事着工前にご近所の方々にご挨拶をして、解体工事のご説明をされておくことをお勧めします。施主様、元請業者様ご自身でご挨拶される場合と、着工前から一貫して対応してもらいたいというご場合があるかと思われますが、ご希望であれば当社の担当者が、ご挨拶、ご説明をさせて頂きます。チラシに担当者連絡先を明記し、現場担当者として工事完了まで対応させて頂きます。
設備の撤去ガス・水道・電気・電話等の設備を事前に撤去します。基本的には設備の撤去はお客様にお願いしておりますが、ご相談ください。
5、工事着工
仮囲いの足場、鉄板敷きなどが必要な場合は、その設置から始めます。既存の道路や近隣にご迷惑を掛けないために養生をするものとなります。本体の工事に入ります。分別解体のために手作業での撤去から始め、機械を使用して解体し、基礎・土間撤去します。撤去終了後、地面の整形、整地を行います。現場周辺道路、敷地内のゴミを清掃し完了とします。
6、工事完了
工事が完了したら、最終チェックをして、お客様にご確認いただき、ご納得頂けましたら、工事の完了です。 |

soph88@movie.ocn.ne.jp


※片付け後に必要なものだけを転居先やご実家へ配送するサービスも行っております。
事前にお知らせ頂ければ、配送料も含めた料金を算出させて頂きます。
※買い取りできるリサイクル品がありましたら、買取で回収処分費お値引きできます。
買取対象商品は、製造4年以内の家電製品・貴金属・ブランド品などです。なお、家電製品に関しましては査定の際、動作確認チェックを行っています。
 |